【知らないと100万損する】仮想通貨の初心者の失敗例

「仮想通貨を始めてみたいけど損をしないか不安」
「初心者がする失敗を知りたい」
という不安はありませんか？

初心者がなんとなくの勢いで投資を始めてしまうと高確率で損をしてしまいます。多くの初心者が失敗するのは、Googleで検索して出てくる企業の記事には詳しく書いていないからです。僕も失敗をした1人なんです。

ぜひ最後まで読んで、初心者が失敗してしまう行動を回避して、良いスタートをしていただけると嬉しいです。

仮想通貨の初心者がやってしまう8つの失敗

1.高頻度でレートを見てしまう

仮想通貨を買うと、レートの上がり下がりが気になり、高頻度でスマホを開いて確認してしまいます。レートを頻繁に確認する必要があるのは1日や数時間で売買するデイトレーダーのみになります。また、レートを必要以上に確認することで、精神的に不安になって利益が出る前に売ってしまうことになります。

2.販売所で買ってしまう

この失敗はほとんどの初心者が失敗する事例です。仮想通貨を購入する際、多くの人が販売所で購入してしまうのですが、多くの手数料がかかってしまいます。手数料を少なく抑えるには取引所で購入する必要があります。なぜ購入する場所が2つ存在しているのか説明すると、仮想通貨を購入する相手が違うからです。例えると、スーパーで食材を買うのか、または生産者から食材を買うのかという違いと同じようなものです。

3.入出金手数料で損をする

仮想通貨を買うために日本円を入金するのですが、その際に手数料が発生します。その対策として銀行振込を使いましょう。振込先と同じ銀行を使う、もしくは振込手数料が無料のネット銀行を利用してください。

仮想通貨で得た利益を出金する際も同様に手数料がかかるのですが、GMOコインを使用すると手数料が無料です。

4.感情任せのトレード

初心者が脱落する原因はほぼこれなんです。言い換えるとこれさえ回避できれば損をする確率を激減させられます。本来の投資の鉄則は「安く買って、高く売る」です。しかし、感情任せにトレードをするとその逆をやってしまうんです。

そこで、感情任せにトレードをしないための3つの方法をお伝えします。

1.ビットコインの知識を身につける

ビットコインは中長期的に見ると上がっていますが、短期的に見ると上がったり下がったりしています。つまり、短期的に損失を抱えることはあるということです。仮想通貨に対して「なぜ価値が付いているのか」、「将来性」、「仕組み」を理解していなければ暴落した時に売ってしまい、高く買って安く売ってしまいます。
また、人間は利益が出た時よりも、損失が出た時の方が2倍強く感じるそうです。

2.データを見る

ビットコインには半減期というものがあります。半減期とは発行されるビットコインの枚数が減ると考えて大丈夫です。ビットコインは半減期の後に高騰しています。半減期が訪れるまでに保有しておくのが理想的です。

3.長期投資をする

株式投資で1番儲かっているのは死んだ人だという話があります。それは何もしないで保有しているだけの人が1番強いということです。それほど株や仮想通貨の値動きを予想することは難しいということを表しています。
仮想通貨も同じで、少なくとも半年は保有しましょう。

5.草コインを買う

草コインとはアルトコインの中でもさらに規模の小さいものを指します。すごくギャンブル性の高い通貨になります。値上がりのし易さと値下がりのし易さが特徴です。草コインを利用した詐欺も存在しているため、初心者のうちは草コインを触らないことをオススメします。

6.いきなり大金を投資する

いきなり大金を注ぎ込み、急暴落があると大損をしてしまい、せっかく成長市場の仮想通貨に目をつけていたのに、怖くなって機会損失になってしまいます。また、少額投資を実践することで経験も一緒に身に着けていきましょう。

7.レバレッジをかける

レバレッジ取引所とは一時的に借金をして持っている金額よりも大きい金額をかける取引方法です。利益も損失も2倍にも3倍にもなります。慣れてきてから検討しましょう。

8.税金について知らない

仮想通貨の税金は半分以上持っていかれると勘違いをしている人がいますが、税金で55％以上持っていかれるのは、課税所得が4,000万円を超える大金持ちのみになります。（内訳は所得税45%と住民税10％）
例）年収500万+仮想通貨の利益500万=税金27.4%

以下の年収の範囲ごとに税率が変わる仕組みです。税金の心配は仮想通貨で稼いでから考えても遅くないです。

課税所得	所得税	住民税
〜195万円	5%	10%
195万円〜330万円	10%	10%
330万円〜695万円	20%	10%
695万円〜900万円	23%	10%
900万円〜1,800万円	33%	10%
1,800万円〜4,000万円	40%	10%
4,000万円〜	45%	10%